フォーラム平和・人権・環境代表　江 橋　崇　先の戦争における戦没者、犠牲者の皆様、今年も皆様にお会いして、不戦の誓いを新たにするこの日がやってまいりました。主催者の平和フォーラムを代表して、皆様に慰霊の誠をささげるとともに、ご遺族に心よりの慰藉を申し上げます。　昨年、皆様に平和に向けた努力をお約束して1年が経過しました。この期間に、全世界的に高まる反戦平和の声に押されるように、これまで世界各地で戦争に奔走してきたアメリカでは政権交代が起こり、オバマ新政権はイラクでの戦争の終結と、核兵器の廃絶に向けた努力の決意を表明しました。日本でも、イラクに派兵されて最後まで残っていた航空自衛隊も撤退しました

被爆64周年原水爆禁止世界大会　1945年8月6日午前8時15分、8月9日午前11時2分。原爆が投下されたヒロシマは14万人、ナガサキは7万人もの尊い命が原子雲の下で即死、あるいは数日後に失われました。それから64年、放射能による被害は、いまなお多くの被爆者に容赦なく苦痛を強い、二世・三世も健康に不安をかかえて生活しています。生きとし生けるものに未曾有の惨害をもたらした日を、人類はけっして忘れてはなりません。私たちは広島大会、長崎大会の討議を通じて次のことを確認しました。　世界は、いまだ2万2,000発とも言われる核兵器が存在し、核兵器保有国は米・ロ・英・仏・中の5ヵ国から、インドやパキスタン

    被爆64周年原水爆禁止世界大会実行委員会は、8月7日、ヒロシマ大会につづいて原水禁・連合・核禁会議の共同主催とした「核兵器廃絶2009平和ナガサキ大会」を行い、長崎県立総合体育館に3,900人の参加者を得て開催しました。大会は、黙とうにつづいて、高木剛連合会長が「原爆投下から64年、人類はいまだに核兵器の脅威にさらされている。被爆国である日本の政府は核廃絶に向け、国際的なイニシアチブを取るべきだ」と訴えるとともに、「核兵器のない世界」を提唱したオバマ米大統領のプラハ演説を踏まえ、「道は険しいが一日も早く地球から核兵器がなくなり、被爆者の抱える課題

8月9日の「長崎原爆の日」に、「被爆64周年原水爆禁止世界大会」のまとめ集会が長崎市で開かれました。そして、8月4日の広島から始まった世界大会も最終日となりました。まとめ集会は最後に「核も戦争もない平和な21世紀を実現」することを大会宣言でうたいました。集会後は爆心地公園まで平和行進を行い、11時02分に黙祷を行った後、「原爆中心碑」に献花を行いました。その模様をビデオにまとめました。（9分30秒）

8月8日に開かれた「被爆64周年原水爆禁止世界大会・長崎大会」の第2日目は、分科会やひろばなどの学習や討論、フィールドワーク、シンポジウム、木のブロックキャンペーンなどが、長崎市内を中心に行われました。その模様をビデオにしました。（9分30秒）

　「平和の灯を!ヤスクニの闇へキャンドル行動2009-東アジアからヤスクニを見る」(主催・同実行委)は、8月7日、日本弁護士会館クレオに320人が参加して、南相九(韓国・東北アジア歴史財団研究員)、高金素梅(台湾立法委員)、シュテファン・ゼーベル(東京大学総合文化研究科博士課程)の3人のパネラーのもと、東アジア各地域、そして日本在住ドイツ人の立場から、インターナショナルな視点での靖国問題への言及がなされて行われました。翌8日には、東京・上野水上音楽堂でコンサートが開かれ、のべ600人が参加しました。コンサートには、韓国の学生や台湾原住民も多く参加し、途中から、「遺骨発掘60周年　中国人強制連行

核兵器廃絶2009平和ナガサキ大会　一瞬にして、7万4千人が息絶え、7万5千人が傷ついた。原子爆弾が長崎に投下されて今年で64年を迎える。かろうじて生き残った人々も、その後も放射線障害に苦しんでいる。今日、核兵器は未だに世界に約2万1千発も存在し、人類は、核兵器の脅威にさらされ続けている。　こうした中、本年4月、オハマ米国大統領の「核兵器のない世界に向けて具体的な措置をとる」との演説や、7月の米ロ首脳会談で両国の戦略核兵器の削減が合意されたことは、「核兵器なき世界」に重要な一歩である。今や、米国をはじめロシア、英国、フランス、中国の核保有五ヶ国はもとより、核拡散防止条約(NPT)未加盟で核保有

8月7日、長崎市で開かれた「被爆64周年原水爆禁止世界大会・長崎大会」の第1日目は、連合、原水禁、核禁会議の共同主催による「核兵器廃絶2009平和ナガサキ大会」が開かれました。大会では、被爆者の証言や高校生平和大使の決意、構成詩「親子で綴る平和の願い」などが行われました。また、原水禁は今年も原爆資料館前で、“核廃絶の壁”木のブロックキャンペーンを行っています。その模様をビデオでまとめました。

被爆64周年原水爆禁止世界大会・広島大会　私たちは、全国各地で脱原発をめざして願ってきました。しかし、「原子力立国」を謳う政府・電力会社・メーカーは一体となって、原子力・プルトニウム利用政策を推進しています。　核燃料サイクル計画の要である「高速増殖炉」、「再処理工場」は相次ぐトラブルで稼動の目途が立たず、プルサーマル計画は各地で強い反対の声が上がっています。さらに、「高レベル放射性廃棄物処分場」はその建設候補地すら定まっていません。今や、原子力・プルトニウム利用政策はその破たんが明らかになっています。2007年には中越沖地震で柏崎刈羽原発が深刻な被害を被り、原発震災の恐怖も現実のものとなりまし